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コロナ禍でも粗利益率を下げないためのセミナー
コロナ禍で「2:6:2の原則」の比率が「1:2:7」に変わる
ほとんどの分布は、良いものが2割、普通のものが6割、悪いものが2割という「2:6:2の原則」があてはまります。この原則は、企業の業績にも、消費者の懐具合にもあてはまります。
しかし、経済(経営)環境が悪化すると、「2:6:2」の比率が「1:2:7」に変わります。
中小・零細企業はスモールメリットを活かせ!
大企業は売上げが大きいため、業績が市場と動向します。しかし、中小企業は、市場と連動するほど市場シェアがありません。
と言うことは、努力次第で業績を上げることができるということです。
これが、中小・零細企業の強みです。
1:2:7の「1」の顧客にフォーカスする
貴社が強みをお持ちなら、不況期でも買える経済力がある顧客や企業に対象顧客を絞り込んでください。マスコミは、「7」の生活が苦しくなった方々や、赤字企業に焦点を絞り込んでニュースにします。
たいへんお気の毒ではありますが、この方々を対象顧客にしても業績をあげることはできません。
心情面は別にして、対象顧客を「買いたい気持ちに、買える経済力を持った方々」に限定すべきです。
「1」の客層の存在必需品・必需サービスに転換する
人にも企業にも、その人らしさ、その企業らしさというアイデンティティ(存在感)があります。アイデンティティを保つために必要なモノが「存在必需品」であり、「存在必需サービス」です。
ここに焦点を絞り込むと、必ず満たされていないニーズが見えてきます。
そのなかから、自社の強みを活かせるニーズに応える商品や提供方法を設計します。
リスクを負わずに転換する方法
どのようなことにもリスクはありますが、リスクを最小にする方法はあります。気づいてしまえば、とても簡単・単純なことです。
しかも、他社に対するマネ防止策(参入障壁)までついています。
その方法は、、、
下記のセミナーでご確認ください。
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- 対象顧客として「1」の客層を特定する
- 「1」の客層の満たされていないニーズを調べる
- 「自社の強み」を再確認する
- 「提供する価値」を決める
- 「商品と提供方法」を設計する
- 「情報発信の仕組み」をつくる
これらを、事例を交えて分かりやすく解説します。
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2020/04/16