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ニッチの法則その3:自社の強み


自社固有の強み

ドラッカーは「知識が事業である」と言っています。
この場合の知識は、「知っていること」ではなく「成果=業績を上げる能力」であり、秀でた技能や強みを指します。

業績を上げるためには、他社にはない、魅力をあげる何らかの強みを保有していなければなりません。その強みは、商品力でも販売力でもよいのですが、最低でも1つは必要です。
もっとも、2つ以上持っている中小企業はほとんどありません。しかし、世界を対象にニッチ戦略(グローバルニッチ戦略)を展開するような会社は、複数の強みを持っており、その組み合わせで、追随できない商品を創り出しています。
話を戻しますが、1つでも強みがあれば、それを徹底的に磨き上げることで、独自の商品やビジネス・モデル(継続的に儲かる仕組み)を創り出すことができます。

連携先の強み

現代は、グローバルかつ高度な競争社会です。
競争対象の広さ・レベル、スピーディな変化を考えれば、保有する自社固有の強みだけで勝負するより、他の強みを持つ他社と連携して、さらに強い商品や販売体制を創り上げるほうが、より業績を上げることができます。
連携とは、1+1が3以上になる仕組みをつくるためのものです。
あるいは、自社単独では到達できないレベルにまで到達するためのものです。
メダカは群れてもメダカですが、ライオンはチームを組むことで、1頭では不可能な大型動物を捕食することができます。これが連携の基本的な考え方です。

なお、どの企業と連携するかは、何を達成したいのかという目標によって決まります。
たとえば、特定分野での地域No.1をめざすのか、業界No.1をめざすのか、グローバルニッチ(世界No.1)をめざすのか、で変わってくるからです。

強みなくして成長なし、連携なくして成長なし

たとえ、ニッチな市場で生きると決めても、相対的な強みは必要です。
また、商品力の飛躍的な強化、販売力の飛躍的な強化、その両方の飛躍的な強化は、連携することで実現できます。
言い換えれば、ニッチ戦略のさらなる強化、商品開発力のさらなる強化、販売力のさらなる強化は、連携によって実現するものだと認識してください。

2019/09/17

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