ストーリー（ご挨拶にかえて） | 藤屋ニッチ戦略研究所

生態的ニッチ戦略

 一般的に、「ニッチ戦略」とは、「すき間戦略」として認識されています。
しかし、ドラッカーの生態的ニッチ戦略（ecological niche：エコロジカル・ニッチ）は、生物学からきており、適所という意味です。

ニッチの語源は、ラテン語のnidusで巣という意味があります。
巣は、動物が安心・安全に睡眠や子育てできる空間や場所のことです。
人間の生活では家と言われています。

その家のような場所（市場）を、「企業経営でも持ちましょう」というのが生態的ニッチ戦略の目的です。

動物や鳥などが捕食されたり、飢え死にしたりしないで生存できる空間や場所が生態的ニッチになります。
なお、生態的ニッチでは棲み分けと食い分けがキーワードになります。


棲み分けとは、強い相手とは棲む場所を変えることです。
たとえば、ナマケモノのように捕食者がいない高い木の上に棲む。
あるいは、同じ場所に生息するのであれば、行動する時間帯を変える。
たとえば、捕食者が昼間行動するのであれば夜間に活動するなど、捕食者と出会わないようにします。

  

「食い分け」とは、食べ物を変えることです。
たとえば、パンダが笹を食べ、コアラがユーカリの葉を食べるように、他の動物が食べないものを食べています。
または、キリンのように他の動物が届かない高いところのものを食べています。
あるいは、他の動物が草の先のほうを食べるのであれば、自分は根のほうを食べというのもあります。

棲み分けも食い分けも非競争の環境をつくることです。
非競争とは、無競争（競争がない）ではなく、競争しないことです。
戦いのバイブルである『孫子の兵法』は、「まず、不敗の地に入り、勝つ状況を整えて戦え」と教えています。
しかし、それは最善の戦略ではなく、「戦わずして勝つ」のが最善の戦略だと言っています。

私が中小企業の経営者に、「ドラッカーの生態的ニッチ戦略」をお薦めするのは、「ドラッカーの生態的ニッチ戦略」が、「棲み分け」「食い分け」を、中小企業の戦略として推奨しているからです。

ドラッカーは『イノベーションと企業家精神』のなかで、

「ニッチ戦略以外の事業戦略は、市場や産業で独占的地位を狙わないまでも、リーダーたる地位を狙いとする。大きな市場や産業において、いかなる位置を占めるかが問題である。これに対してニッチ戦略は、小さな領域において、実質的な独占を実現することを狙いとする。

ニッチ戦略以外の事業戦略は、競争的戦略である。ニッチ戦略は競争から免除される戦略であり、挑戦を受けることさえないようにすることを狙いとする。

競争的戦略に成功したものは、大企業として、目立つ存在となる。ニッチ戦略に成功したものは、名より実をとることになる。それらの企業は名もないなかで贅沢に暮らす。事実、ニッチ戦略に成功した企業は、決定的に重要な製品を手がけておきながら、ほとんど目立たない。そのため、誰もこれに挑戦しようとさえしない」

と述べています。 

あなたが大企業をめざすのではなく、中小企業として経営していくつもりであれば、「生態的ニッチ戦略」が最善の戦略です。

つまり、「棲み分ける経営」「食い分ける経営」に徹することが、高収益かつ継続的に儲かる仕組みなのです。

 

 

マルチプル・ニッチャー

 一定の規模まで事業が成長すると、それからの戦略について選択に迫られます。
そのまま売上げを拡大してニッチの規模からはみ出て、一般市場にしていくことも１つの方法です。

そうなると、大企業も参入してくるので生態的ニッチ戦略から離れて、差別化戦略に転換しなければなりません。
たとえば、禁煙者が少なかった時代のスターバックスは、生態的ニッチ市場でした。

しかし、企業規模が大きく（店舗数が多く）なり、禁煙者のほうが多くなった現在では、もはやニッチ市場とは言えません。
同社は、今、差別化戦略に転換しています。


もう１つは、その生態的ニッチ事業はそのまま維持して、他の生態的ニッチ市場を開拓して事業化する方法です。
これを繰り返していけば、高収益を維持しながら企業規模を大きくすることができます。これがマルチプル・ニッチャー（複数の生態的事業を展開する企業）です。


弊社は、「まず、生態的ニッチ戦略で既存の事業を高収益事業に転換する。その後、マルチプル・ニッチャーになって理想とする高収益事業で成長する理想企業の設計」の支援を事業目的（ミッション）に掲げています。

藤屋ニッチ戦略研究所 株式会社
藤屋式ニッチ戦略塾 主宰
藤屋伸二

 

会社概要

社名	藤屋ニッチ戦略研究所 株式会社
代表取締役 社長	藤屋伸二
会社所在地	〒108-0023 東京都港区芝浦3-5-25-214 TEL：03-6435-0978 / FAX：03-6435-0979
創業	1996年
設立	2015年
事業内容	経営コンサルティング 社長・後継者向け会員制の経営セミナーの開催 セミナー・講演 出版・著作

 

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